2022年12月13日

ベーシック・インカム、今すぐにでもはじめられる?BI市場91話


こんにちは、

セミリタイア研究家



前回記事で、

「炭素税+排出権取引」と「ベーシック・インカム市場+ベーシック・インカム」を同時スタートすることで、『カーボンニュートラル』と『1億総セミリタイア社会計画』を一気に実現する。
とした。
が、この記事を書いた後に気が付いたことが・・・。

(カーボンプライス「炭素税+排出権取引」)+(ベーシック・インカム)は、まさにエスカルジュニアがこれまで妄想してきた、「ベーシック・インカム市場」なのでは?

ベーシック・インカム市場は無から創造することを想定していた。が、カーボンタックスを使えば、今の資本主義市場の修正で対応できるのでは?
という気付き。

この気付きとは・・・。

エスカルジュニア案は、カーボンプライス「炭素税+排出権取引」が、ベーシック・インカムの財源自然エネルギーシフトへの科学技術投資の財源となりえるというもの。

カーボンプライス「炭素税+排出権取引」導入後は、全産業、全国民が、カーボンニュートラルを織り込んだ生産方式、生活様式にシフトしていく。
それは、(ベーシック・インカム市場)が前提とする、自然エネルギーを利用した持続可能な生産方式により生み出される製品の市場に近づいていく。

(カーボンプライス「炭素税+排出権取引」+「ベーシック・インカム」後の資本主義市場)(ベーシック・インカム市場)は似ている。

が、違う点もありそうだ。

ところで、カーボンプライス「炭素税+排出権取引」は、極端な話、「空気(自然)」に値段をつけて、市場の外部効果を内部化するもの。
資本主義は、これまでも水や化石燃料(石炭、石油、天然ガス)や土地、資源など「自然」に値段をつけて、また、労働力として「人間」に「賃金」という値段をつけて資本主義の成長の原動力にしてきた。

エスカルジュニア案の{(カーボンプライス「炭素税+排出権取引」)+(ベーシック・インカム)}では、「空気(自然)」というこれまで無料だった生物の共有物に値付けし財源化したものを、ベーシック・インカムとして「人間」に再分配していく。

「自然」に対しては、これまで資本主義が無制限に搾取してきたものに制限を加える(カーボンニュートラル)。
「人間」に対しては、無料の共有物(空気)を原資に無料で生活費(ベーシック・インカム)を配る。

(カーボンプライス「炭素税+排出権取引」)が「自然」を一部、内部化する。
(ベーシック・インカム)が「人間」を一部、内部化する。

カーボンプライスとベーシック・インカムにより、これまで、資本主義が疎外してきた、「人間」と「自然(空気)」の一部を内部化する。

では、エスカルジュニアがこれまで考えていた「ベーシック・インカム市場」とどう違うのか?
(カーボンプライス「炭素税+排出権取引」+「ベーシック・インカム」後の資本主義市場)と(ベーシック・インカム市場)の違いは何か。

(ベーシック・インカム市場)との大きな違いは、生産が衣食住に集中していない(最低限の生活保障に限定していない)こととAI、ロボットの労働により人間が労働から解放されていない(効率化が未完成)ことの2点。

「自然」の恵みをもとに「人間」を労働から解放するものが、エスカルジュニアが考えていた「ベーシック・インカム市場」だった。
(カーボンプライス「炭素税+排出権取引」+「ベーシック・インカム」後の資本主義市場)と(ベーシック・インカム市場)は、この2点以外ではとても似ている。

(カーボンプライス「炭素税+排出権取引」+「ベーシック・インカム」後の資本主義市場)を短く「新しい資本主義市場」とする。
「新しい資本主義市場」=「ベーシック・インカム市場」(前述2点以外)だ。

(カーボンプライス「炭素税+排出権取引」)の税収を(ベーシック・インカム)で分配する。

これだけで、「ベーシック・インカム市場」に近い「新しい資本主義市場」をつくることができる。
わざわざ無から創造する手間はかからない。
極端な話、カーボンプライスを導入すれば、今すぐにでも、ベーシック・インカムをはじめられる。
その分配金額はさておいて・・・。

●「1億総セミリタイア社会(日本ユートピア社会)計画」

第1話〜第90話はこちらでご覧いただけます。


   ○1億総セミリタイア社会計画の要となるのが、

  「ベーシック・インカム市場」 (市場社会保障制度)です。


   ○1億総セミリタイア社会計画作成にあたり参考となった本をまとめています

  1億総セミリタイア社会(日本ユートピア社会)計画本棚

2022年12月12日

ベーシック・インカムの財源(その2)。「カーボンタックスでベーシック・インカム」案。BI市場90話


こんにちは、

セミリタイア研究家




カーボンタックスとは?とあわせて、今の日本のカーボンタックスの状況を別ブログで記事にしました。(下記記事)

(『カーボン・ニュートラルについて』は、札幌移住生活ブログ、
『1億総セミリタイア社会計画について』は、少欲知足ブログ、
で進めているため、あっちにいったりこっちにいったりしています)

日本の「カーボンプライシング」へ向けての状況は確認できました。
このままでは、輸出産業の競争上不利になり、また、温暖化対策への取り組みも弱く、あまりにも遅い。
それは、本格稼働は30年代で、中間目標の「2013年度比で2030年度の温室効果ガス排出量の46%削減」後に本格稼働する案だから。

日本の計画案に対し、エスカルジュニアの提案は、、カーボンタックスを導入後、技術革新への投資に加え、その使い道の1つを、ベーシック・インカムの原資にすること

カーボンタックスの使い道⇒太陽エネルギー利用への技術革新(産業革命)+ベーシック・インカム
もっとシンプルにいうと

このエスカルジュニア案は、

●「炭素税」開始。
『炭素税』を国内全企業・国民にかける。
企業・家庭は、集中的に脱炭素設備投資を自力でせざるをえなくなる。(原資は内部留保や融資、投資)
商品に価格転嫁される。
輸出企業の競争力維持。
カーボンニュートラルが一気に進み、脱炭素社会へ。

●「排出権取引」開始。
カーボン使わない企業・部門が、カーボン使う企業・部門から排出権を買い取るため産業全体が少カーボン化する。
家計・個人も排出権取引に参加できれば、個人にも新たなビジネス・副業・収入が生まれる。
(個人が、カーボン節約により、カーボン使う企業・部門に排出権を売却)

●「ベーシック・インカム」開始。
カーボンタックス(炭素税+排出権取引)を財源の一部とし、ベーシック・インカムを導入。
家庭サイドで見ると、炭素税分を国から割り当てられ、資本家からは、価格転嫁されることになる。
が、価格転嫁されても使わない(カーボン節約)ことで、ベーシック・インカム分との差が、収入増になる。
ただし、個人でもベーシック・インカム分以上カーボンを排出(カーボン浪費)すると納税サイドとなる。

●「ベーシック・インカム市場」開始。
持続可能な、太陽、自然エネルギー由来の「ベーシック・インカム市場」をつくる。
太陽エネルギー利用への技術革新(産業革命)への投資。
炭素税は、その税の性格上、おそらく、カーボンニュートラルが進むにつれて減少するので、次第にベーシック・インカムの財源がなくなっていく。
それにあわせて、ベーシック・インカム市場を軌道にのせていく。

この4つ「炭素税+排出権取引」「ベーシック・インカム市場+ベーシック・インカム」を同時スタートすることで、『カーボンニュートラル』と『1億総セミリタイア社会計画』を一気に実現させる。

これが、エスカルジュニアの提案する、「カーボンタックスでベーシック・インカム」案の概要。

カーボンタックスを財源の一部としてベーシック・インカムを導入する。

カーボンニュートラルでベーシック・インカム」ともいえるし、
カーボンニュートラルで1億総セミリタイア社会計画」ともいえる。


●「1億総セミリタイア社会(日本ユートピア社会)計画」

第1話〜第89話はこちらでご覧いただけます。


   ○1億総セミリタイア社会計画の要となるのが、

  「ベーシック・インカム市場」 (市場社会保障制度)です。


   ○1億総セミリタイア社会計画作成にあたり参考となった本をまとめています

  1億総セミリタイア社会(日本ユートピア社会)計画本棚

2022年12月10日

ベーシック・インカムの財源(その1)。BI市場89話


こんにちは、

セミリタイア研究家




別ブログで、今、進めているテーマのうちの1つが、「2030年までにカーボン・ニュートラル生活実現!」

カーボン・ニュートラルのカギともいえるカーボンタックスについての新聞記事を紹介しているうちに、『カーボンタックスの使い道⇒ベーシック・インカム市場+ベーシック・インカム』へとたどり着いてしまいました。
カーボンタックスは、ベーシック・インカムの財源に最適なのではという直感から。


カーボンタックスを切り口にして1億総セミリタイア社会計画の中心となる『ベーシック・インカム市場+ベーシック・インカム』の原資問題が解決するのではとの妄想は、

【・・・・・もちろん、化石燃料を原動力に成長してきた資本主義が短期間の間にカーボンを大きく排出、有限な化石を含む資源の持続可能性を度外視してきたことは、資本主義(市場)の修正事案の1つであると思う。

一方、カーボンプライスにより、これまでの資本主義で抜け落ちていた「外部効果」を「内部化」するという名目で、閉塞している資本主義に新たな開拓地をつくり、そこから国も税収が得られることになるという思惑もみえる。
こうした疑問はあるものの、『カーボンゼロをやらない未来』より『カーボンゼロをやる未来』の方が、持続可能性は高いはず。
たとえ、気候変動を抑え込むことが十分できなくても、少なくとも現在の利用過多な化石資源を将来世代へ残しておくという点では、持続可能性を高めると思う。
そして、世界・国が2050年カーボン・ニュートラルへ進むと決めた以上、カーボンプライシング(炭素税・排出権取引)に向かっていくだろう。

そこで、提案してみたいと思う。

気候変動が産業革命後の人間活動由来ならば、鍵は、カーボンプライスだけでなく、『人口減少』、『脱成長』、『脱化石エネルギー・太陽エネルギー利用への技術革新(産業革命)』が必要だと思う。

さて、この新しい仕組み(カーボンプライス)のコストを背負うのは誰か?

企業?
企業ならば、株主?資本家?企業利益から?従業員の給与から?商品価格に転嫁?

おそらく(現在から未来の)消費者が多くのコストを背負うことになるのでは?

また、この新しい仕組みのコストを(現在から未来の)消費者が背負わなければ、別のコスト(気候変動対策なしによる被害)を負うのも、また消費者になるかも

日本は、2050年のカーボン・ニュートラルを世界にあわせ表明している。
カーボンタックスを取り入れるということは、増税だ。

カーボンタックス(炭素税・排出枠取引制度)の税収の使い道は、技術革新へ向けるのと同時に、脱成長に伴う痛みへの対応のために弱者である消費者に還元していくことも検討できるのでは。

なので、エスカルジュニアは、カーボンタックスを導入後、技術革新への投資に加え、その使い道の1つを、ベーシック・インカムの原資にすることを提案していきたい。

『カーボンタックスの使い道⇒太陽エネルギー利用への技術革新(産業革命)+ベーシック・インカム』

もっとシンプルにいうと

この『ベーシック・インカム市場+ベーシック・インカム』の財源にカーボンタックス(炭素税・排出枠取引制度)をあてる。

この方法は、市場の失敗を内部化し、市場の力で解決することともいえる

しかも、内部化できるのが、『気候変動』だけでなく、他の様々な『外部効果』も内部化できる。

また、『気候変動』の被害が及ぶ、今後の世代の人々にも有効となる。

『産業革命』と同時に『社会の構造改革』だ。】

カーボンタックス(炭素税・排出枠取引制度)が、こちらのブログで進めているテーマ「1億総セミリタイア社会計画」の中心である『ベーシック・インカム市場+ベーシック・インカム』の原資の一部にしてはというプランが浮上したため、こちらにも記録しておくことにします。

今後、カーボンタックスは、ベーシック・インカムの財源に最適なのでは?といった視点を加えて掘り下げていきたいと思います。


●「1億総セミリタイア社会(日本ユートピア社会)計画」

第1話〜第88話はこちらでご覧いただけます。


   ○1億総セミリタイア社会計画の要となるのが、

  「ベーシック・インカム市場」 (市場社会保障制度)です。


   ○1億総セミリタイア社会計画作成にあたり参考となった本をまとめています

  1億総セミリタイア社会(日本ユートピア社会)計画本棚

2022年12月06日

2023年の手帳。

こんにちは、

セミリタイア研究家


スケジュール管理は、紙の手帳がメイン。
2023年の手帳を先月セリアで購入しました。
直近3年位は、全く同じものを使っています。
このセリアの110円の手帳にカバーをしています。
カバーは、ルイヴィトンのタイガ。

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セリアの手帳をタイガのリフィルとして使っています。
タイガは、サラリーマンの時から使っている手帳カバー。
A5サイズのリフィルがゆったり入るサイズ。
なので、セリアのこのA5サイズの手帳がリフィルとして入ります。
タイガの手帳は、この他にもう1つ小さいサイズの手帳を持っています。

こちらも、サラリーマンの時から使っているお気に入り。
サラリーマンの時、小さい方は、仕事用、大きい方は、プライベート用と使い分けていました。
起業してからは、大きい方が仕事用となり、小さい方は、忘備録用として使い分けています。
セミリタイア中の今も変わらず、大きい方をメインに、小さい方は、忘備録用としています。
どちらの手帳も30年近く使っているので、一生ものの域に達しそう。

紙のリアル手帳は、すぐ開け、すぐ書くことができるので、アイデアが浮かんだ時にすぐ書き込める。
脳内メモリーがコンパクトなようで、アイデアは、あっという間に消失してしまうため、デジタルよりもすぐに書き込める方がストレスがない。

このタイガの手帳を開くのが楽しみというのも大きい。
ある意味、「手帳遊び」が趣味?
ところで、手帳を選ぶ基準は、いろいろありますよね。

・始まり月
・サイズ
・レイアウト
・目的
・デザイン、素材

エスカルジュニアの場合、このタイガの手帳の使用が前提となるため、「サイズ」、「デザイン・素材」の選択で悩む必要はありません。
「始まり月」についても、起業後は、1月が1年のはじまりとなったため、1月スタート。
なので、手帳(レフィル)選びの基準で必要なのは、「レイアウト」と「目的」。

以前はNOLTYのA5サイズの2000円位の決まった手帳(リフィル)を毎年購入し、タイガをカバーにして使っていました。
決まった手帳(リフィル)を毎年購入していた理由は、試行錯誤の末のこだわりの「レイアウト」と「目的」があったから。

そのため、こだわりの「レイアウト」に近い手帳を毎年使っていました。
ところが、妻の買い物の荷物持ちとしてぶらぶらしていたときに、セリアで偶然手に取った手帳の「レイアウト」が、それまでの「レイアウト」よりも使いやすそうで、浮気してみることに。

それまでの手帳では、「目的」のために、毎年、手帳購入後、自ら加工していました。
また、毎年購入していたため、重複していて不要な部分があったり、過剰な部分があったりしていました。
セリアの手帳は、より、こだわりの「レイアウト」に近いため加工せずに済み、また、シンプルなため、無駄な部分がない。
なにより、それまで毎年2000円位かかっていた手帳費が110円

ただ、逆に足りない部分もあるので、その部分を補強する必要がありますが・・・。
また、紙質が下がっているので、長期で保管可能かといった懸念は、残っています。

とはいっても、手帳は、「」にフォーカスする「目的」を中心にしているため、手帳で「過去」を振りかえることはめったにないので、長期保管についてはそれほど困らないだろうと楽観視。
残りの人生の期間を考えると紙質は、逓減していくのが丁度良いのかもしれません。
手帳の保管期限は年を追うごとに短くなっていくから

最後まで読んでいただき

ありがとうございました。

で夢のセミリタイアを。

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posted by エスカルジュニア at 09:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | ○自己紹介
2022年12月04日

『IPAT』⇒人間が環境に及ぼす影響は、人間の数、消費レベル、用いる技術の種類によって決まる。


こんにちは、

セミリタイア研究家


毎月読んだ本の中で面白かった本について
記録しています。
11月は5冊読みました。

●自由な生活(余暇)0冊
●真善美愛 1冊
  ○課題図書 0冊
●人類の生長のための活動 4冊

ジャンル毎分類(2022年累計)
1〜11月まで累計55冊

●自由な生活(余暇)7冊(12.7%)
●真善美愛 29冊 (52.7%)
  ○課題図書 0冊
●人類の生長のための活動 19冊 (34.5%)


「1970年代初め、ポール・エリックとジョン・ホルドレンが今では有名になった『IPAT』と呼ばれる等式
Impact(インパクト)=Population(人口)×Affluence(豊かさ)×Technology(技術)を提唱しました。
簡単に言えば、人間が環境に及ぼす影響は、人間の数、消費レベル、用いる技術の種類によって決まるという主張です。

地球温暖化対策の多くは、この式の技術部分化石燃料依存からの脱却に着目してきました。
豊かさに焦点を絞り、特に豊かな国で物の消費欲を減らそうとしている人もいます。
3番目の要因、人口に取り組むことはいまだに賛否両論あります。
一人当たりの影響には差がありますが、人口が多いほど地球に負担をかけるというのは広く共有されている認識であるにもかかわらず物議をかもすのです。
一人ひとりが一生をとおして資源を消費し、温室効果ガスの排出を引き起こします」

エスカルジュニアは、この等式『IPAT』について、知らなかったのですが、驚くことに(自画自賛?)、個人的に進めていきたい3つのテーマの1つである「北海道再生可能エネルギー100%実現」において、節電目標の設定の根拠に全く同じ考え方を採用しています。

その内容(年間の節電目標2020年比:−12.5%の根拠)は下記、
『◎2022年節電目標(2020年比:−12.5%)
北海道再生可能エネルギー100%実現」のためには、2019年時点から37.5%分、節電技術、節電意識、人口減による電力需要減により減らす必要があります。
37.5%をこの3カテゴリー(1:節電技術、2:節電意識、3:人口減少による電力需要減少)で均等に割り振ると、それぞれ12.5%。』
としています。

I(人間が環境に及ぼす影響)=P(人間の数)×A(消費レベル)×T(用いる技術)
I(北海道再生可能エネルギー100%実現)=P(3:人口減少による電力需要減少)×A(2:節電意識)×T(1:節電技術)

「北海道再生可能エネルギー100%実現」は環境問題と密接な関係にあるため、この考え方になるのは、必然であるということなのかも。
同時に今年からはじめているテーマ「2030年までにカーボン・ニュートラル生活実現」についてもこの等式『IPAT』を意識していくことになりそうです。

最後まで読んでいただき

ありがとうございました。

で夢のセミリタイアを。

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posted by エスカルジュニア at 09:55 | Comment(0) | TrackBack(0) | ●アリリタ生活(少欲)